法人税法

法人税法の総合問題では、租税公課、減価償却費、受取配当等の益金不算入、交際費の４論点が頻出分野となっています。 2018年度の本試験においても、出題７論点のうち、４論点はこの分野からでした。資料も多く、配点も高い分野なので、この４論点が出来れば、総合問題は合格点となります。

ＦＩＮでは、学習時間の制約で全論点を済ませることが出来なくても合格点が取れるように、この４論点を中心に、出題頻度の高いものから学習していきます。

しかも、出題頻度の高いものほど詳しく学習します。例えば、左のサンプルは、出題頻度の最も高い租税公課部分のテキストですが、想定される８つの出題パターン全てをフルカラーの図解を用いながら、一つ一つ丁寧に解説します。

また、消費税に比べて分量が多いため、過去問10年分すべてというわけではありませんが、テキストに多数の過去問と設例を掲載します。All in　ONEのテキストなので、問題の解説動画が見られるのがＦＩＮの教材の大きな特徴です。